話題の「働き方改革」！BIはどう貢献できる？

「働き方改革」― 最近、このワードをよく目にするようになったと思う方も多いのではないでしょうか？
そもそも「働き方改革」とは？BIは「働き方改革」にどんな貢献ができる？
今回は、こちらについて考えていきたいと思います。

働き方改革とは？

2016年9月より「働き方改革実現推進室」が発足し、働き方改革への取り組みが本格的にスタートすることとなりました。
働き方改革は、一億総活躍社会実現に向け多様な働き方を可能とするとともに、格差の固定化を回避し、成長と分配の好循環を実現するための改革です。
実現会議や総理と現場との意見交換会などが行われ、同一労働同一賃金の法制度の在り方や長時間労働の是正などについて、活発な議論がなされています。

※参照：首相官邸「働き方改革の実現」
http://www.kantei.go.jp/jp/headline/ichiokusoukatsuyaku/hatarakikata.html

さらに最近では、働き過ぎによる心身の健康への悪影響やプライベートの犠牲など、さまざまな弊害を問題視する風潮が各企業で強まっており、働き方改革への取り組みは今後もよりいっそう活発化すると考えられます。

うちの会社はどうやって「働き方改革」しよう？

一言で「働き方改革」といっても、さまざまな切り口が存在します。

・長時間労働を改善したい
・ダイバーシティに積極的に取り組みたい
といった大掛かりなものもあれば、

・社員一人一人が効率を意識して業務にあたる文化を作りたい
・移動時間も有効活用できる環境を作りたい
・業務の無駄を洗い出し、改善していきたい
など、まずできることからスタートするというパターンもあります。

「自社における働き方改革、何をすればよいか？」と考える前に、まず「現状を知る」というステップが必要となります。
そもそも問題の根源はどこなのかを把握しない限り、適切な対策を講じることはできません。

例えば「長時間労働が問題となっている」場合、

・現状、残業時間は平均何時間程度なのか
・一部の役職や部門だけ残業が多いのか、それとも全社的に多いのか
・時期による残業時間のばらつきはあるか
・1業務あたりの工数は適切か

など、さまざまな切り口で現状を把握し、問題を深堀りしていく必要があります。
そこで見えてきた問題の根源に沿った対策をとっていくことで、自社に合った「働き方改革」の方法が見つかるはずです。

BIが「働き方改革」に貢献できること

BIツールは、複数のシステムやデータファイルに存在するデータを集計し、さまざまな切り口で分析をしたり、グラフやダッシュボード形式でビジュアル化したりすることができるツールです。
上記の例で考えれば、勤怠データや部署・役職などの人事データ、Excelの工数管理表などを集計しさまざまな切り口で分析していくことで、問題点を「見える化」することが可能となります。
さらに対策を講じた後の残業時間推移も一目で把握できるので、「この施策は本当に効果が出ているのか」という検証にも役立ちます。

現状把握⇒適切なプランニング⇒効果検証⇒施策の改善
といったPDCAサイクルを回していくことで、「自社に本当に適した働き方改革」が実現されていきます。
まだ具体的に何をするか決めていない場合は、まず「何が問題の根源なのか」を把握するところからスタートしてはいかがでしょうか。

働き方を改革する「残業時間削減の取り組み」とは？

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【関連する入門講座】

「ビッグデータ」や「IoT」などの言葉の普及とともに、
「データをビジネスに有効活用し、企業の成長を加速させよう」というメッセージが
多く出回っています。
企業の持つさまざまなデータを有効活用するためには、BIツールは大変役立つツールです。
しかし、BIツールを使いこなし、データを事業成長に活かすことができている企業は
決して多くないというのも、一方では事実です。

実は、BIツールを有効活用するための出発点は、導入時にあります。

「BIツールで何を実現しようとするのか不明確だった」
「ツール選定時に、機能チェックの見落としがあった」
「導入に気を取られ、運用についてまで確認しきれなかった」

導入時に行うべき検討を十分に行わなず、導入後に「こんなはずじゃなかった・・・」と
後悔しても、後の祭りです。

本資料では、BIツールを導入する際に検討しておくべき13のチェックポイントをご紹介します。
ぜひ、貴社のBIツール選定にご活用ください。