BIツールの活用事例10選!部門別・業種別に一挙ご紹介!
企業の経営判断や事業ごとの重要な意思決定にデータを活かすBI(ビジネスインテリジェンス)。近年、多くの企業がBIツールを導入し、BIを積極的に取り入れています。本記事では部門別、業種別の具体的な活用事例をご紹介します。
BIツールの活用事例を見るポイント
はじめに、BIツールに関する基本的な予備知識を解説します。BIツールでできることを把握し、各企業でそれをどのように生かしているのか、自社に当てはめるとどのような機能が活用できるのかといったことを確認しましょう。
1.BIツールの3つの機能
BIツールとは、BIを実践するために必要なデータの取り扱いを支援するツールです。
BIツールの目的・役割は、社内に蓄積されている膨大なデータから必要な情報を引き出し、経営や売り上げ拡大に活用するために、分析してレポーティングすることにあります。
そのことから、主に次の3つの仕組みを備えています。
・基幹系システムからデータと連携する仕組み
・分析・集計する仕組み
・ビジュアライズして表示する仕組み
2.BIツールの活用事例を自社に生かすためのポイント
BIツールの活用事例を見る際には、ぜひ次のポイントで確認しておきましょう。
◆活用シーン
BIツールは、経営分析・財務分析、営業分析・売上分析、人事データ分析、残業分析など、さまざまなシーンで活用されています。どのようなシーンで活用されているのかを確認しましょう。
◆どんな課題を解決するためにBIツールを活用したか
BIツールを導入しようと思った経緯や、解決したい課題はどのようなものなのかを確認しましょう。
◆何を可視化したか
BIツールは、データを通じて現状や問題を可視化するためのツールです。具体的に何を可視化したのかが確認ポイントです。
◆BIツールをどう役立てたか
BIツールを活用することにより、どのような成果につなげたのかは最も重要なポイントです。
部門別のBIツール活用事例
まずは部門別の活用事例を3つご紹介します。
◆経営企画
ある製造業の企業では、経営企画部においてすでにBIツールを導入していましたが、メンテナンスが煩雑で俗人化が進んでおり、データ連携などに多大な工数がかかっているのに加えて、分析の正確性が課題でした。
そこで新たに、誰もが簡単に必要な情報をストレスなく得ることができるBIツールを導入したところ、これまで過去データの分析・資料作成にかけていた工数が大幅に削減され、今まで手の届かなかった企業施策へ時間を充てることができました。
正確性も担保できるため、経営陣による経営判断のスピード感が高まることが期待されています。
過去データからトレンドを把握したり、在庫状況を確認したりして経営判断に役立てるほか、過去の成約率や経緯などをもとに成約率を上げるよう活用していくことを目指しています。
◆営業
建機レンタル事業を行う企業は、社内に基幹系システム、営業支援システム(SFA)、ローカルPCにデータが点在しており、うまくマネジメントに有効活用することができていませんでした。
また、営業部門では経験と勘に頼らずデータに基づいたマネジメントと営業活動を行うことを目指していたほか、予算編成時にメールなどが飛び交うことで、収拾がつきにくく、集計業務が煩雑になっていました。
そこで社内のデータをBIツールに統合し、分析する仕組みを作った結果、営業活動においてデータに基づく施策を打つことができるようになり、営業戦略立案のあり方を一新できました。予算編成においても大幅な効率化を果たしました。
◆人事・労務
ある建設会社はビジョンを策定して公表し、ビジネスプロセスのDXによる生産性向上と、人財データの活用による働き方改革に着手しましたが、基幹システムの大量データの集約と分析基盤が必要となったため、様々な角度からデータを可視化し、分析支援するツールとしてBIツールを導入しました。
導入後は人財データ分析業務をWeb上で可視化するなどして、BIツールを全社部門のDX推進におけるインフラとしたことで、経営戦略と連動した人財戦略を実現できるようになり、業務の効率化による生産性向上、働き方改革及びワークライフバランスの推進などにつなげました。
【関連製品】
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業種別のBIツール活用事例
続いては業種別のBIツール活用事例を7つご紹介します。
◆製造業
ある製販融合企業は、日々、データ活用に取り組んでいましたが、予算管理に利用しているWeb入力システムが使いにくく、カスタマイズ性の乏しさが課題となっており、また売上分析に用いていたレポートツールも柔軟性に欠けるという課題もありました。これらを背景に、社内データの活用が十分とはいえない状況でした。
そこでBIツールを導入し、社内に分散しているデータを統合することで、同一レポート上でのデータ可視化が可能になりました。さらに部門や製品ごとの収支や売上、原価率など、多様な切り口での分析が容易になり、経営管理部において迅速な意思決定につなげています。
◆建設業
ある建設会社は、働き方改革行動計画を策定し、積極的に推進している中、従業員の働き方を見える化できる労務管理ダッシュボードとしてBIツールを採用しました。
これにより労働時間管理だけでなく、従来Excelで作成処理していた様々なデータを処理することにより、業務効率化を進めていくことが可能となりました。
また、労働時間のタイムリーな見える化で意識改革を図ること、他部門へ展開することにより、業務効率化を実現し、働き方改革を推進しています。
◆食品製造業
ある食品製造・販売メーカーは、人事領域のDXを推進していましたが、社内の人事関連システムで管理している大量データの集約と分析基盤が求められるのと同時に、大規模な従業員データを分析するにあたって、人事部の業務負荷軽減を図りたいということも大きな課題でした。
そこで人材データの一元管理と、さまざまな角度からの人材データの可視化・分析を支援するツールとしてBIツールを導入しました。
その結果、勤怠管理に伴うデータのほか、人材マネジメント領域の採用、異動、評価などで発生するすべての人材データを一つのシステムで一元管理する仕組みを構築。人材分析業務の効率化とタイムリーな情報提供を実現しました。
◆サービス業
ある事業所向けサービスを提供する企業は、すでに管理本部でBI ツールを導入しており、データを分析して各部門へとレポートを共有していました。しかし複数の異なるシステムでデータを管理していたため、工数が多くかかり、業務的負荷が大きい状況であったとともに、同一顧客情報がシステムにまたがって複数存在していたことから、顧客情報の抽出がしにくいということが課題でした。
この課題の解決策として、リアルタイム経営を視野に入れ、誰もが簡単に必要な情報をストレスなく得られるBIツールの導入に至りました。
その結果、これまでデータの分析・資料作成にかけていた工数は大幅に削減され、その分、企業施策へ充てることができるようになり、簡単な操作で分析結果を可視化することができるため、シミュレーションの作成や最適な商品提案が可能になっています。
◆不動産業
ある不動産会社は、過去10年間に渡って蓄積してきたデータの利活用や、定量的な人事が課題となっていたため、タレントマネジメントシステムの導入を検討していましたが、自社で行いたいタレントマネジメントの実現に適した製品がありませんでした。
そこで視点を変え、BIツールを検討。既存の人事システムとの親和性も高く、活用できる項目に制限がないことを理由に、導入を決定。
その結果、人材情報の見える化やデータを元にした人材配置、人材育成のフレーム構築・属人的ではない定量的な人事を行うことが可能となり、タレントマネジメントシステムの効果的な運用を実現しています。
◆運送業
ある運送会社は、配車に関する情報や車両情報、車両にかかる経費などの情報を基幹システムに保持していましたが、システム構成上、ユーザー自身でデータの出力項目を変更できず、システム会社に依頼する必要があり、その都度コストがかかっていました。
また各部署が基幹システムのデータを個別にExcelで管理し、勤怠実績などを多大な工数をかけて類似した資料を作成している非効率さも課題となっている状況でした。
そこでBIツールを導入することで、ユーザー自身でデータ出力ができる状態にすることや、統合したデータを使用してレポートやダッシュボードを作成し分析や施策策定を行うこと、各部署が同じ資料を作成せず、BIツールで一元管理し、作業工数を削減することなどの取り組みを推進しています。
◆証券
ある総合証券会社は、顧客サービスの充実化を図るため、営業部門において商品データや顧客情報など多種多様なデータを分析していました。しかし複数フォーマットでデータが散在しており、収集・加工に多大な工数がかかっていました。
そこで課題解決のためには各種データを統合し、可視化からレポート出力まで対応できるBIツールが最適と判断し、導入を決めました。
BIツールでは一元管理したデータの可視化やドリルダウン分析を行うことで、経営指標となるKGIの管理や各種商品のKPI管理が容易になりました。スピーディな意思決定・施策実施ができるようになることで、顧客一人ひとりの投資意向に合わせた「魅力ある投資機会(商品)」の提供を目指しています。
その他の導入事例はこちら
まとめ
BIツールの活用事例をご紹介しました。今回ご紹介した事例はすべて「LaKeel BI」の導入事例です。
LaKeel BIは、誰でも使いやすいインターフェースを備えているのに加え、テンプレートが利用できるため、すぐに分析を始められます。
また、他システムとの連携性が高いのも特長です。
ご紹介した活用事例のように、さまざまな部門、立場、活用シーンでご利用可能です。詳細をお知りになりたい方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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「ビッグデータ」や「IoT」などの言葉の普及とともに、
「データをビジネスに有効活用し、企業の成長を加速させよう」というメッセージが
多く出回っています。
企業の持つさまざまなデータを有効活用するためには、BIツールは大変役立つツールです。
しかし、BIツールを使いこなし、データを事業成長に活かすことができている企業は
決して多くないというのも、一方では事実です。
実は、BIツールを有効活用するための出発点は、導入時にあります。
「BIツールで何を実現しようとするのか不明確だった」
「ツール選定時に、機能チェックの見落としがあった」
「導入に気を取られ、運用についてまで確認しきれなかった」
導入時に行うべき検討を十分に行わなず、導入後に「こんなはずじゃなかった・・・」と
後悔しても、後の祭りです。
本資料では、BIツールを導入する際に検討しておくべき13のチェックポイントをご紹介します。
ぜひ、貴社のBIツール選定にご活用ください。
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